バイナンスが新サービス Binance Infoを発表

時事できごと

ライターの結城です

Binance(バイナンス)が新しいサービスを発表しました。その名もBinance Info(バイナンス インフォ)です。

今日は2月5日に発表されたこの新サービスについて解説します。
Binance Infoは現時点ではベータ版です。したがって、サービスも情報量も優れたものとは言えません。そもそもBinanceからアナウンスされているBinance Info自体の情報がほとんどありません。しかし仮想通貨の取引においては情報が最も重要です。Binance Infoは今後トレーダー達にとって非常に有益なサービスになるかもしれません。


こちらが、Binanceの公式サイトによるサービス開始のアナウンスです。

【訳】
Binance infoはユーザーへコイン(トークン)の情報を提供します(例えば、基本的な情報、最新ニュース、リアルタイムの価格推移情報、SNS情報、そしてコミュニティー情報などです)。
Binance infoで提供されるコンテンツはユーザーにより有料で投稿されます、そしてその料金はBNBでのみ支払えます。
初期データベースを構築するために、ベータテスト中の投稿は無料です。我々は、Binance Infoの改善に繋がるようなフィードバックを歓迎します。(※ BNBとは、Binanceが発行しているコインのことです)

ご支援をありがとうございます!
Binanceチーム
2018年2月5日


『Binance Infoへの投稿は、ベータテスト期間中は無料で誰でも投稿できますが、一定数の情報が集まって正式リリースとなれば、投稿が有料になる』 と書かれています。この書き方だと、正式リリース後も閲覧は無料なのでしょう。
しかし、投稿者だけ有料にするというのは、どのような狙いがあるのでしょうか?
確かに気軽に投稿できないことで、ウィキペディアのような編集合戦を阻止することは可能ですし、情報の精度を高めることをある程度期待出来るでしょう。 その反面、投稿するのはそのコインを発行している企業だけ、という事にもなりかねません。貴重な情報を、お金を払ってまで他人に提供する人がどれほどいるのでしょうか? この辺りのBinanceの意図はまだよくわかりません。


 

実際の画面を見てみましょう。

Binance info のURLはこちらです 。
アクセスするとこのような画面が表示されます。

画面が中国語表記になっている人は、右上の『簡体中文』と書かれた文字をクリックして「English」を選択すれば英語になります。しかし残念ながら日本語はありません。

今日現在(2018年2月14日)、52のコイン情報が掲載されています。Binanceには100以上のコインが上場されていますので、記事数は総コイン数の半分未満ですね。

適当なコインにマウスのカーソルを当ててクリックすると、そのコインの情報を見ることが出来ます。

試しに、Nanoの情報を見てみましょう。2月9日にイタリアの取引所で不正アクセスが発覚して世界的ニュースになったあのコインです。

Nanoをクリックするとこのような画面になります。

それぞれの情報の意味を解説しましょう


① ここでアメリカドルと人民元を切り替えることが出来ます。
CNYを選ぶと価格表記が人民元に代わります。

②通貨の名称、アイコン、現在価格、昨日比が表示されています。
 「Edit」をクリックするとこの画面の情報を編集することが出来ます。
 「Go to trade」をクリックするとそれぞれの通貨(この場合はNano)の取引画面へ移動します。

「Website >」その通貨を発行している企業の公式サイトへのリンクです
 「Explorer >」その通貨の基本情報を掲載しているページへのリンクです
 「White Paper >」そのコインのホワイトペーパーへのリンクです

「Introduction」 ここからが情報の本文です

「News」 最下段にあるのが、そのコインのニュースへのリンクです。
  ここには、先日イタリアで起こったNanoの盗難騒ぎに関するNanoチームのコメントへの
リンクが張られています。
 「+ Add News」ここをクリックすると自分でニュースを追加することが出来ます。

 

そして、お気づきかと思いますが、上段に「+Create Coin Info」とありますね。ここをクリックすると、自分で新しいコインの情報ページを作ることが出来ます。英語か中国語に自信があればチェレンジしてみてはいかがでしょうか?


Binance Info(ベータ版)に関する情報をお届けしました。
まだアナウンスされたばかりで、情報がほとんどないサービスですが、今後の重要な情報集手段になる可能性があります。コアなトレーダーは意識しておくことをお勧めします。