IOTA(アイオータ) ~上場初日で時価総額6位になったIoT仮想通貨

注目の通貨

2017年、ICO後の上場初日で価格が500倍になり時価総額6位となった衝撃の仮想通貨、IOTA(アイオータ)について説明します。

目次

1. IOTAとは

2. IOTAの特徴

3. IOTAの将来性

 

1. IOTAとは

基本スペックは以下。

通貨単位 IOT

発行枚数 最大発行枚数:2,800兆IOTA

ローンチ 2016年

承認システム Proof of Work

 

IOTAとは、IoTデバイス間の通信を低コスト、高速で行うためのプラットフォームです。IoTというのはInternet of Thingsの略であり、家電製品や自動車等などのあらゆる身の回りのモノがインターネットに接続するという構想のことです。IOTAは、IoTに最適化された送金手数料がかからない仮想通貨であり、ブロックチェーンではなくTangleという仕組みが使われています。

あらゆるモノがインターネットに繋がるIoTでは、通信時にパケット代がかかったり、通信速度に制限があるといった問題点がありますが、IOTAを利用することでそのような問題が解決されます。

IOTAは2016年7月に公開され、上場直後に爆発的な値上がりを見せ注目を集めました。創業者はDavid Sønstebø氏です。現在、日本国内の取引所ではIOTAは取り扱われておらず、購入するにはBitfinexやBinance等の海外取引所を利用する必要があります。

それではそんなIOTAの特徴について、以下確認していきましょう。

 

2. IOTAの特徴

・送金手数料無し

・リアルタイム決済

・IoTデバイス間のデータを安全に送信可能

 

IOTAにはTangleというシステムが採用されており、このTangleこそがIOTAの最大の特徴であり、上記のような取引を可能にしているのです。

現状、IoTに仮想通貨を実装しようとするとリアルタイムの支払いの手数料が高くなってしまうという問題があります。仮想通貨は分散型の承認システムを採用しているため、それぞれのデータに対して整合性を承認する人が必要であり、このマイナーには都度報酬が支払われる仕組みとなっています。マイナーの承認がなければブロックが形成されないことになり、仮想通貨の送金もできません。そのため、リアルタイムな支払いでは頻繁に承認作業が発生し、その分手数料が高くなってしまうのです。

この問題を解決したのがTangleです。Tangleは「もつれ」という意味を持つ英単語であり、その名の通りメッシュ状の複雑なネットワークを利用しています。取引情報を直線的にしか繋げられないブロックチェーンとは異なり、Tangleは複数の方向に分散化された台帳記録を行うことができるのです。

Tangleも従来の仮想通貨と同じように分散型システムを採用していますが、データの整合性を証明する承認者は取引をする者同士で良い仕組みとなっており、承認作業がスムーズに進みます。デバイス同士で取引の承認を行い、新しい取引が行われると2つ前の取引を承認するというルールがあるため、取引が多くなるほど承認するスピードが速く、かつ多くの取引を承認できる仕組となっています。その結果、取引が網目のように絡み合ったような状態になっていきます。

Tangleは、IoTデバイス間で行われる小規模なデータ送受信を安全に手数料無料で迅速に行うことを可能にしました。この独自のアルゴリズムを使用することで、IOTAは承認にかかるコストを最小限に抑えることを実現したのです。

これほどまでに優れているIOTAですが、当然デメリットもあります。それはシステムが複雑であることです。

IOTAのTangleは、ブロックチェーンのような直線的なブロック承認が行われるのではなく、もつれた網の形でブロックが生成されるため、チェーンが拡散されるリスクがあると言われています。直線的なやり取りであるブロックチェーンの場合は、履歴をすべて確認することができますが、Tangleはもつれた網の形でチェーンが拡散しているため、履歴が不明確になり安全性に不安があるのではないかといった意見があるのです。

IOTAは技術面においてまだ完成しているわけではなく、発展途上というのが実際のところです。そのため、今後のアップデート次第でより良いシステムになっていくのではないでしょうか。

 

3. IOTAの将来性

これからの社会を考えると、IoTに特化した仮想通貨であるIOTAはいかにも将来性豊かな仮想通貨であると考えられます。

IOTAを開発したIOTA財団はMicrosoftや富士通をはじめとする20社以上の企業と提携し、データマーケットプレイスを立ち上げています。

その他ではドイツの自動車部品大手のロバート・ボッシュが大量のIOTAを投資目的で購入したと発表がありました。イスラエルのSirn Lab社ではIOTAを利用したIoTを内蔵したスマートフォンを開発しています。富士通はTangle技術を取り入れたエコ製品の製造を行う予定とのことです。

企業が提供するIOTAがベースとなるプラットフォームに接続することで、自身のデータを不正なく売り出すことも可能になります。IOTAの取り組みは将来的に幅広いジャンルでの応用が期待されることでしょう。

 

まとめ

・IOTAはIoTに特化した通貨

・ブロックチェーンではなくTangleという技術が使われている

・デバイス間のデータ送受信ができ、手数料が無料であり、承認速度も早い