仮想通貨相場と株式・為替相場の類似性(2)

連載解説

仮想通貨相場を予想するには、株式・為替相場を学べ(2)

 

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仮想通貨市場のプレーヤー達

一方で、仮想通貨はその歴史が短く、活溌に売買が行われるようになったのは過去3年程度のことです。
株式相場と仮想通貨相場は大きく異なるため、株式相場のアノマリーをそのまま仮想通貨に当てはめることが出来ない場合があります。
株式は、企業の決算状況、決算日、市場の休日や取引時間、海外市場との時差、政府の意向などを考慮しなければならりません。一方で、仮想通貨には市場の休日や、企業の決算は(いまのところ)影響しません。
前回説明した「節分天井・彼岸底」は仮想通貨には縁遠いアノマリーであると思われます。仮想通貨には年末年始の休場や、3月の決算期、配当などが存在しないためです。


他方、株式相場のアノマリーには「新年度効果」というものもがあります。
日本で新年度となる4月は、新規投資の資金が市場に流入してきて、相場が上昇しやのです。3月の彼岸底で売った資金が、再度市場に戻っていくことも影響しているという説があります。

このアノマリーは、直近の仮想通貨相場の上昇の説明に適用できます。
ビットコイン(BTC)価格は4月1日(日曜日)に68万円台で底を付け、4月中旬から上昇に転じ一時50%程度値上がりしました。
4月が新年度の始まりとなるのは日本の習慣であり、他に3月会計年度の企業が主流となる先進国・準先進国はありません。しかし、仮想通貨、特にBTCの取引量の約6割が日本人によるものと推定されているため(※2018年4月10日付 金融庁資料より)、日本人の購買行動はBTC相場に大きな影響を与えます。
実際に、日本の投資家、特に機関投資家の資金がBTCに流れ込んでいることが指摘されています。日本の大手仮想通貨取引所のBTC取引の出来高上昇が顕著であるためです。

このように、株式市場の経験則であっても、一部仮想通貨市場に適用できるものがあります。

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