ビットコイン相場 今後の展望 (その2)

時事できごと

今後 市場はどのように推移するのか(2)

 

(その1)はこちら
ビットコイン(BTC)の相場が回復するためには何が必要なのでしょうか?

機関投資家の動向

莫大な資金力を持つ機関投資家が、仮想通貨市場に本格参入すれば、買い圧力が一気に高まり、市場は高騰することは間違いありません。4月以降は、世界を代表する機関投資家や金融機関が仮想通貨市場への投資について前向きな発表を行っています。

ゴールドマンサックスを始めとしたウォールストリートの金融機関、あるいはジョージ・ソロスやロスチャイルドといったファンドが、仮想通貨投資への参入を表明しました。しかし残念なことに、これまでのところ目立った行動は行われていないようです。

他方、ポジティブなニュースは増えています。例えば、ETF(信用取引)の解禁です。フオビ(Huobi)など一部の取引所は既にETFを解禁しており、また欧州最大のETFファンドであるフロー・トレーダーズNV(オランダ)もETF参入を表明しています。EFTだけでなく、CFT(先物取引)を扱う取引所も増えてきています。
このような商品の充実は、機関投資家にとってリスクヘッジが行いやすくなるため、機関投資家の参入を促す好材料となるでしょう。

また、前述した規制の緩和、あるいは規制方針の国際統一なども、機関投資家に対するポジティブな材料となります。仮想通貨の売買に関する国際基準の設定が前向きに動き出せば、市場は安心感を持つことでしょう。


 

安定した値動き

市場の安定は相場の上昇に欠かせません。機関投資家や大口の投資家が思い切った買いを入れられないのは、ボラティリティーの大きさも一因です。
もし今後また大きな不祥事などが起きるならば、相場は急落し、BTC価格の回復は遠のくでしょう。逆に、しばらく安定した相場が続くと、徐々に買い越しとなり、相場は上昇に向かいやすくなるでしょう。

そのためには、セキュリティーの充実と、取引所のモラルが求められます。
仮想通貨のウォレットや取引所のシステムは未だ万全とは言えず、またユーザーのリテラシーもまだまだ十分とは言えません。証券や銀行のシステムに比べれば脆弱と言わざるを得ず、しばらくは大きな不祥事が起きる可能性が残念ながら高いでしょう。
取引所のモラルについても同様です。世界には1,000を超える仮想通貨取引所があり、それらの一部は一攫千金を狙った経営者によって、簡易なシステムを用いて運用されています。日本の金融庁はそういった取引所(みなし交換業者)を排除しましたが、世界には数百の低レベルな取引所があると見込まれています。

これらは、市場にとってはリスクファクターとなるでしょう。


まとめ

BTCの相場は、まだまだ不安定であり様々なリスクがあることを否定できません。しかし、機関投資家にとって、もはやBTCは無視できない存在になっているのも事実です。遅かれ早かれ、クジラたちによるBTCの購入が始まることは間違いなく、中長期的にはBTC相場は回復するでしょう。